未来志向なカルチャーをつくる。
メドレーのコーポレートチーム執行役員 - 兼松

「未来に続くカルチャーをつくる。それが、メドレーのコーポレート部門です 」

人事労務、財務経理、法務、コーポレートIT等で構成されるコーポレート部門。全ての企業活動の土台となる、この部門を牽引している執行役員・兼松はこう語る。

彼が考える、コーポレート部門だからこそ作れる“カルチャー”とは。

コーポレートITに関わるスキルを包括的に磨き続けてきた

兼松は、新卒から一貫して、社内情報システムの設計・構築を担う「コーポレートIT」の領域でキャリアを積んできた。

学生時代、インターンをきっかけにコーポレートIT職に関心を持ち、新卒で大手SIerに入社。エンジニアとして大企業向けのITインフラ設計や構築に従事した後、大手総合商社のコーポレートIT担当としてシステム企画や運用に携わった。

「業務プロセスや、社内の仕組みを描いて形にする。それがうまく機能すれば、一緒に働く人たちの喜ぶ顔、活躍する姿が間近で見られる。これが楽しかった。この経験を積み重ねる中で、コーポレートITは、活かし方次第で、組織に長期的なレバレッジを効かせられるとても魅力的なファンクションであるとより強く思うようになりました」

実務を通し、コーポレートIT職の意義を強く感じた兼松。これまでの経験をより多くの組織のIT投資に活かして行きたいと思い、デロイトなどのコンサルティングファームを渡り歩く。さまざまな企業のIT構想立案や施策推進支援、企業リスクに係るコンサルティングに従事し、コーポレートITに関わるスキルを包括的に磨いていった。

スキルを社会に還元すべく、メドレーへ

キャリアを重ねる中、兼松はスキルを活かす方向性を模索するようになる。その道筋として明確になったのが、社会への価値貢献という方向だった。

「キャリアを重ねる中で、これまでの経験を社会性の高い組織活動に活かしたいという気持ちが徐々に強くなっていきました。そのため、社会貢献性が高い事業を手掛けており、成長スピードが早く影響力の大きい会社で、コーポレートをデザインしてみたいと思うようになりました」

その折、偶然見つけたのが、現在、執行役員を務めるCLINICS事業部長、田中のBlogだった。

「Blogを読む中で、GoogleでのSaaSセールスやマーケティングの経験を活かして社会性の高いプロダクトを広めることに挑戦している、個性的かつ魅力的な人だと感じました。そこから他の人の記事も読んでいくと、それぞれが若くして第一線で活躍していて、面白そうな人が集まっている。一度、この人たちと話がしてみたい、と興味を持つようになりました」

医療ヘルスケア分野の課題解決を掲げ、急速に企業規模を拡大するメドレーであれば、社会問題解決の方向性も、成長環境としても申し分ない。また、経営としてテクノロジーに軸足を置いているのであれば、培ってきたスキルを組織運営に活かすことができる。そう感じた兼松は、ほどなくメドレーの門をたたいた。

投資効果の最大化を掲げるコーポレート部門

入社後は、コーポレートIT部門や内部監査機能の立ち上げに加え、コーポレート本部全体のマネジメントや業務効率化など、急成長企業における組織体制の整備を一貫して担当。彼が見据えるコーポレート部門の役割は、当初から一貫している。

「コーポレート部門の役割は、人やモノ、お金といった会社の資源の投資効果を全社視点で最大化すること」

人事であれば、配置・育成・評価・報酬などの観点から、社員一人ひとりのパフォーマンスの最大化を担う。情報システムであれば、社内システムの設計・構築という観点から、業務効率の向上によりパフォーマンスの最大化を狙う。あらゆる部署の施策は、すべてこのミッションに紐づけられる。

その達成に向け、兼松が組織運営において大切にするのが「未来志向の仕組みづくり」だ。

「例えば、業務の効率化を図りたいといった時、新たなシステムを導入するとします。特に、SaaSは、コストとスピードなどの点から容易に導入することができます。目の前の作業だけで考えると、そのシステム導入によって効率化されるため、一見、課題は解決するように見えます。

しかし、全社最適、長期思考、他ツールとの整合性やデータ連携などを考慮しなかった場合、組織がさらに拡大した時には同じように使えなくなったり、気づかぬうちに多くの負の遺産を生んでしまっていることもある。加えて、そもそもシステム導入以前の業務プロセスとレギュレーションの問題であることも少なくありません。

もちろんスピードも重要なので、バランスをとることが前提とはなりますが、近視眼的な意思決定では、将来的な別のツールへの乗り換えや他のツールでの機能補完が必要となり、スイッチングコストの増大や、場合によっては事業の一時的な売上減少を招く事態にもなりかねません。類似のサービスを複数運用するといった非合理的な運用も起こってしまいます。

ですから、目の前の課題解決に飛びつくのではなく、全体最適で考え抜いたサスティナブルな仕組みづくりが、仕事のための仕事を生み出さないことにもつながり、結果として多くの人を幸せにすると考えています」

兼松が「未来志向」を掲げるようになったのは、過去に大企業を数社経験していることに加え、取締役の平山の言葉が影響している。

「平山はよく『メドレーのプロダクトづくりは、都市づくりと同じだ』と話しています。例えば、計画都市は、人口動態から導線までありとあらゆる視点を踏まえて全体の調和がとれるように設計されています。だからこそ、何年経っても住みやすい理想の街ができる。

メドレーのプロダクトも同じです。短期的な視点で目の前の課題を解くのではなく、長期的な視点から医療ヘルスケア領域の理想像を描き、そこから逆算してプロダクトと対峙しなければいけないんです」

兼松は、この思想を自社のコーポレート部門にも当てはめた。コーポレートが打つ施策の影響は全社に及ぶ。全社が未来志向で動きつづけられるかは、その土台をつくるコーポレートの活動が大きく影響するからだ。

仕組みやツールが、文化をつくる

この未来志向のもと、兼松は徹底的に合理性を追求するカルチャーを全社に浸透させるべく、まずは組織運営のコアとなるプラットフォームを整備した。これは、情報の私物化を無くすため社内のあらゆる情報資産を一元化し、社内のコラボレーションを自然発生させるためのものだ。

そして、兼松がこれから取り組もうとしている打ち手の一つが、あらゆる社内データを活用した意思決定の仕組みづくりだ。これも、未来を見据え社内のあらゆるデータを取得できる状態を構築してきているからこそ生まれる発想であり、実現しうるものであると言える。

「人事領域の取り組みを一例としてあげると、業務システムのアクセスログや勤怠データなど人の振る舞いに関するデータを適切に収集して分析すれば、社員の負荷状況やパフォーマンスの傾向、業務改善点などを明らかにできるはずです。また、オフィスファシリティ領域であれば、センサーによって定量的な情報を把握して、空調管理や会議室の利用状況を最適化する、などといったこともできる。

経理や法務などの他のコーポレートファンクションにおいても積極的にログを収集・活用することで、施策の大小問わず合理性の高いアプローチで進めていくことができるはずです。継続的な業務プロセス磨きに加え、システム連携やデータ基盤整備と、チャレンジばかりですが、メンバー全員の創意工夫とテクノロジーによって、未来の当たり前をつくっていきたいと考えています」

具体策はまだ検討段階だが、こうした仕組みが構築されれば、組織のパフォーマンスが最大化され続ける。そうした合理的な仕組みの積み重ねにより、“文化”がより強く形成されていくと兼松は考える。

「仕組みやツールは、ただ単に課題を解く手段ではありません。環境作りは、メドレーの描くビジョンを、よりスピード感を持って達成していくための『カルチャー』の醸成にも大きく影響を与える。その『未来志向』のもと、我々は組織と向き合っています」