メドレーの取り組み
AI活用の取り組み
MEDLEY with AI
メドレーは「医療ヘルスケアの未来をつくる」というミッションの実現に向け、AIをはじめとするテクノロジーを実装し、医療ヘルスケアが抱える課題解決に取り組んでいます。
現在、医療・介護の人材確保への対応に加え、医療機関では業務効率化と生産性の向上が急務となっています。しかし、医療現場では制度・規制・従来の慣習などの影響によりテクノロジー活用が十分に進まず、非臨床領域の事務作業が増大し、医療従事者の長時間労働や負担増につながっています。
一方でAI技術の進化は、医療現場や患者・生活者に新たな可能性をもたらしています。人手に依存していた業務の一部にAIを活用することで、生産性を向上させ医療従事者の業務負担軽減が可能になります。また、それによって患者と向き合う時間が確保され、より質の高い医療の提供が可能になります。今後もこの領域の技術革新は進むと見込まれ、医療分野におけるAI市場は2035年には約1.5兆円規模に成長すると予測しています。
(1) 医療AI市場は、厚生労働省「医療費の将来見通し」「令和４（2022）年度 国民医療費の概況」「第２４回医療経済実態調査（医療機関等調査）報告」より弊社にて人件費規模を推計のうえ、仮に0.01％、2.5％、5％の生産性向上支援が可能と仮定して算出
(2) 従来の業務支援システム市場は富士経済「2022年 医療連携・医療プラットフォーム関連市場の現状と将来展望」を参照
(3) 厚生労働省「毎月勤労統計調査」において、医療福祉の一般労働者の現金給与総額のうち、所定外給与の割合は5%であること、また同省「医療・福祉サービス改革プラン」にて医療福祉分野のサービス提供量について2040年に5%（医師については7%）以上の改善を目指していることを踏まえ、AI活用による削減割合を5%に設定
こうした市場の可能性を鑑み、メドレーにおけるAI活用は、基礎技術の研究ではなく医療機関等の現場で活用いただけるプロダクト・機能開発に重きを置いており、非臨床領域における業務の効率化やより良い医療体験の実現に取り組んでいます。診察時の会話を自動で文字起こし・要約する機能や、薬剤師が服薬指導を実施する際の業務や薬歴作成のサポート、各種医療文書の作成支援に加え、採用や教育に関わる業務の効率化支援など、各領域でAI機能の実装を進めています。
また、AIの適切な活用は、医療機関の業務効率化に加え、医療の質を向上できると考えています。そして、そのために私たち自身がAIを当たり前に使いこなす組織である必要があります。「AI for ALL（全職種が全業務で当たり前にAIを活用する企業）」を目指し、ガイドラインの整備や各役割や業務に応じたAI活用を推進しています。
AI実装による課題の解決
プロダクトへのAI実装
医療従事者の非臨床領域における業務負担軽減と、患者と向き合う時間の創出を実現するために、病院・診療所、歯科、薬局、患者・生活者をデータでつなぎ、電子カルテ、薬歴管理、診療記録の自動要約などのAI機能を提供する「MEDLEY AI CLOUD」の取り組みを進めています。
また、医療従事者の確保や育成・定着を支援するために、AIを活用した採用プロセスの業務効率化や研修プログラムの設計支援などを行っています。
エンジニアリングの生産性向上
メドレーのエンジニア組織では、開発サイクルの短縮や品質向上を目的にAIを活用しています。コーディング支援やテスト自動化を通じて開発スピードと品質を高め、より多くの価値を生み出せる体制を構築しています。
社内業務オペレーションの効率化
全社を対象に、日々の業務プロセスをAIで最適化しています。
UI・UXといったインターフェースの改善によって業務体験をスムーズにし、誰もが迷わず使える環境を整える一方で、業務プロシージャをAIで標準化・高度化することで、品質と再現性を担保しています。ルーティンワークにかかる時間を削減し、より創造的で付加価値の高い業務に集中できる環境を整えることで、生産性の向上と働き方の質の両立を実現しています。
AI活用を支える基盤整備
AIガイドライン整備
医療領域の情報等を扱う企業として、セキュリティとプライバシーの保護は最優先事項であり、社内でAIガイドラインを策定し、透明性・説明責任・安全性を担保したAI活用を推進しています。
AIを活用できる社内環境の整備 ― AI Enabling
全社的なAI活用を推進するため、ChatGPT、Dify、n8n、Geminiなどのツールやプラットフォームを安全に利用できる環境を整備しています。
最新技術の動向を踏まえ、実効性と安全性を評価した上で導入・共有を行い、定期的な勉強会を通じて社員が多様なモデルやワークフローを柔軟に検証・活用できる体制を構築しています。これにより、技術的な障壁を下げ、誰もが業務の中でAIを活用できる状況を実現します。
